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投資信託の手数料

投資信託には、おもに5種類の手数料があります。わかりにくい仕組みですが、手数料について基本的な知識を身に付けることにより、販売会社のカモにされなくて済みます。しっかり覚えましょう。

【販売手数料】

投資信託を購入するときにかかる手数料です。この手数料が発生するのは購入時の1回ポッキリです。

投資信託の販売手数料は商品ごとに上限が決められていて、その範囲内で各販売会社(証券会社や銀行など)がそれぞれの手数料をつけて売っています。つまり、A証券会社では2%だけど、B証券会社では1%ということもあります。

いまはノーロードといって無料の投資信託もでてきています。

【信託報酬】

運用管理にかかる手数料で、投資信託を保有しているあいだに運用会社(委託会社)、管理会社(信託銀行)、販売会社の3社に支払われる手数料です。コレがいちばん重要です。

信託報酬は、信託財産(集められた資金)から毎日引かれます。たとえば、年2%の信託報酬を設定している投資信託なら、毎日以下の金額が差し引かれます。

【信託財産】 × 0.02(2%) ÷ 365(日)

毎日の基準価額はこの信託報酬を差し引いたあと計算されます。信託報酬が高いと、毎日「負の複利効果」の働きが強まり、思うようなパフォーマンスを上げられない可能性があります。

とても重要な手数料なので、投資信託を選ぶときはこの信託報酬はしっかりチェックしましょう。

【監査費用】

企業にも監査があるように、投資信託にも監査があります。これは法で定められた必要経費といえます。だいたいどの投資信託でも同じような手数料率になっていると思います。

【信託財産留保額】と【解約手数料】

投資信託を解約するときにかかる手数料です。償還時まで保有した場合はかかりません。購入時と同じように、これも1回ポッキリです。

信託財産留保額は、投資家保護という側面も持っています。投資信託には多くの投資家が参加しています。解約が出た場合は、あるいは保有株式などを売却する必要があるかもしれません。

その場合、ファンド全体への影響がある可能性があります。そうしたときに他の投資家に迷惑がかからないように、この手数料が課せられています。

信託財産留保額は、運用会社などの収入になるのではなく、ファンドの信託財産に組み入れられます。

【目に見えにくいコスト】

投資信託には、上記の公表されている手数料のほかに、目論見書には書かれていない手数料があります。

それはたとえば、株式や債券の売買手数料だったり、海外投資をする際の為替手数料だったりします。それらの手数料は、信託財産から支払われます。頻繁に売買をする投資信託では、パフォーマンスに大きな影響をあたえます。

目論見書にある「投資態度」などの項目を見て、長期ホールド型(取引回数が少ないので手数料は割安になります)か短期売買型(手数料は割高)かをザックリと確認するようにしましょう。
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テーマ : 株式投資(デイトレ、中長期銘柄) - ジャンル : 株式・投資・マネー

タグ : 株式投資 資産運用 投資信託 ファンド

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